Shopifyで自社ECを作るべき理由と費用｜脱モールの判断基準

Shopifyで自社ECを作る理由は3つあります。モールの販売手数料がかからないこと、購入者に自社から連絡できること、商品ページをブランドの表現として自由に作れることです。費用は、Shopifyの月額料金と決済手数料、構築費、公開後の運用費の3つに分けて考えます。

ただし、どのブランドも今すぐ移るべきとは限りません。移るかどうかは、モール手数料の年額、自社で連絡できる顧客数、商品点数と在庫回転の3つの数字で決めます。以降は、理由、費用の内訳、判断基準、立ち上げ初期の集客の順に書きます。

Shopifyで自社ECを作る3つの理由

① モールの販売手数料がかからない。Amazonの販売手数料は商品カテゴリによって売上の8〜15%が中心です。楽天市場は月額出店料に加えて、システム利用料（がんばれ!プランで売上の3.5〜7.0%）と楽天ペイ利用料（2.5〜3.5%）がかかります。年商1億円をAmazonで売ると、販売手数料だけで年間800万〜1,500万円です。自社ECでも決済手数料はかかりますが、モールの販売手数料はかかりません。

② 購入者に自社から連絡できる。モールの購入者情報は、モールの規約の範囲でしか使えません。自社ECなら、購入者を自社のLINE公式アカウントやメルマガに案内して、リピート施策を打てます。モールに頼ったままでは、売上は立っても顧客との関係が自社に積み上がりません。

③ 商品ページをブランドの表現として作れる。モールの商品ページはフォーマットが決まっており、ブランドの空気感を伝えるには限界があります。自社ECは全ページをブランドの表現として設計できます。単価の高い商品ほど、この差が購入の判断に影響します。

Shopify自社ECにかかる費用の内訳

自社ECの費用は、Shopifyに払う固定費・変動費と、構築・運用にかかる費用に分かれます。モールと比べるときは、モールに払っている販売手数料の年額と、下の表の年額合計を並べます。本記事のShopifyの料金は、2026年10月時点の公式料金ページの表示です。プラン間の損益分岐の計算はShopifyの費用｜月額料金・手数料・プラン比較に式とあわせて載せています。

見落としやすいのは決済手数料と運用費です。決済手数料はモールでもかかるため、比較の対象は販売手数料の部分になります。運用費は、公開後に誰が商品ページを更新し、誰が広告を回すかを決めないと見積もれません。

「脱モール」は方向として正しくても、踏み切るタイミングを誤ると自社ECが重荷になります。次の3つを数えてから判断してください。

• モール手数料の年額：Amazonは販売手数料8〜15%、楽天はシステム利用料と楽天ペイ利用料で6〜10.5%＋月額出店料。年商1億円をAmazonで売るなら販売手数料は年800〜1,500万円。この額で構築費（数十〜数百万円）を何か月で回収できるかが、投資判断の起点になる
• 自前で連絡できる顧客数：メール・LINE友だち・SNSフォロワーの実数。ここが厚いほど公開直後から売上が立ち、SEOの立ち上がり（6〜12ヶ月）を待たずに済む
• SKU数と在庫回転：商品が5〜10点で回転が遅いなら、構築費の回収に年単位かかる。この場合はモールで品揃えと規模を作るのが先

3つを書き出したら、手数料の年額が自社ECの年間の固定費（月額料金・アプリ費用・運用費）を上回っているかを確認します。上回っていないうちに移行すると、固定費が増えるのみで、利益は残りません。

Shopify自社EC構築の規模（3つの規模帯）

自社EC構築は、要件によって3つの規模帯に分かれるのが一般的です。小規模はテーマカスタマイズで手軽に始めたいブランド向け、中規模は既存ECからの移行・強化向け、大規模はフルカスタムと商品データの構造化まで含む本格構築向けです。規模を決めるのは商品点数より、既存データの状態（説明文や画像がどこまで揃っているか）と、基幹システムとの連携が必要かどうかです。

費用と成果の両方に影響するのが「商品データのAI整備」です。モールやBASE向けに書いた商品説明文は、自社ECのSEOやCVR（購入率）にはそのまま合わないことが多くあります。既存の説明文や画像データをAIで整形してから移せば、検索で見つけてもらえる状態で公開できます。この工程を省くと、サイトは完成しても検索に出にくく、注文につながらないことがあります。

商品数が多いブランドほど、この商品説明文の整形・最適化を1点ずつ人力で行うと、移行の工数が膨らみます。EC向けに商品説明文をAIで自動生成する手順や費用感は商品説明文のAI自動生成｜EC向けの進め方・精度の上げ方・費用で説明しています。

とくにBASEからの移行を検討している場合、判断基準や費用感はモール（楽天・Amazon）からの移行とは異なります。詳しくはBASEからShopifyへ移行する方法｜タイミング・費用・手順をあわせてご確認ください。

自社ECは公開して終わりではありません。売上データを見ながら商品ページや集客を改善する体制があってはじめて、モールから移した分の利益が積み上がります。構築費で比べる前に、公開後の保守と改善を誰が担うかを見積もりの段階で決めます。

3つの規模帯を図で比較する

小規模・中規模・大規模の3つの規模帯を図にすると、対応範囲の違いが一目で分かります。

規模の差は、テーマ調整だけで済むか、既存システムとの連携や商品データのAI整備まで含めるかで生まれます。自社の商品数・既存データの状態・連携したい社内システムの有無を洗い出し、どの帯に当たるかを見積もり時に照らし合わせます。そうすれば、契約後に想定外の追加費用が出る事態を防げます。

• 小規模帯は既存テーマを活かした調整が中心です。ゼロからのデザイン制作は含まれないことが多いため、見積もりの対応範囲に含まれているか確認します
• 中規模帯はアプリ連携・SEO設定の作業工数が加わります。既存ECからのデータ移行がある場合は、移行工数が見積もりに含まれているかを確認します
• 大規模帯は基幹システム連携や商品データのAI整備など、要件定義に時間のかかる工程が入るため、フルカスタムの範囲を最初にすり合わせると後戻りが減ります
• どの帯を選ぶ場合も、構築後の保守・グロース支援を別立てで確認します。構築費のみで比べると、公開後の費用が総額から抜け落ちます

自社ECが向いていないブランドのパターン

モールから離れたいブランドのすべてに、今すぐ自社ECが合うとは限りません。月商100万円未満でまだモールの新規流入に頼っている段階や、SKU数（商品の品目数）が5〜10点しかなく在庫回転が遅いケースでは、構築費用の回収に年単位かかります。この場合は、モールで売上と顧客リストを増やしながら、自社ECの準備を進めるほうが、資金の負担が小さく済みます。

自社EC立ち上げ初期の集客は、どこから手を付けるか

自社ECはモールと違い、サイトを公開しても、それだけでは人が来ません。集客の準備をせずに公開すると、サイトは完成したのに注文がない状態になりかねません。公開前に、最初の3か月で誰に知らせるかを決めます。

SEO（検索からの流入）は資産になりますが、成果が出るまで数ヶ月かかります。そのため立ち上げ初期は、すでに関係のある人から案内するのが定石です。既存顧客・名刺交換した相手・SNSのフォロワーに、まず自社ECの開設を知らせます。

• 既存客：メール・LINE・同梱チラシで自社ECへ案内（最も早く売上が立つ）
• SNS：InstagramやXで世界観を伝え、指名検索を育てる
• 広告：初速をつけたい時期に限って使う
• SEO：ブログや商品説明を厚くし、数ヶ月かけて検索流入を積む

モールを併用しながら自社ECを育てる二本立ても選べます。モールの集客力を使いつつ、利益率が高く顧客データも残る自社ECへ少しずつ主軸を移します。この進め方は楽天・Amazonからの移行でも説明しています。

モールから移るかどうかは、手数料の年額と自社ECの固定費を並べた試算で見えてきます。awaiはこの試算を作るところから入り、移る場合は規模帯の提案、Shopifyの構築、商品データの整備、公開後の集客と改善までを同じチームで担当します。